トップページ > 知恵袋 > 会計・経理 > ソフトウェア関連費用の処理方法について
堀内勤志 税理士
東京都 |
|
小林慶久 税理士
千葉県 |
|
---|---|
大西信彦 税理士
大阪府 |
|
國村武弘 税理士
東京都 |
|
内田英雄 税理士
大阪府 |
|
川崎晴一郎 税理士
東京都 |
|
小川雄之 税理士
大阪府 |
|
小西巌 税理士
東京都 |
|
奥田慎介 税理士
東京都 |
|
森田寛子 税理士
大阪府 |
No.2199 | ソフトウェア関連費用の処理方法について |
|
お名前:トモマサ | カテゴリー:会計・経理 知恵袋 | 質問日:2015年3月25日 |
会社でCADのソフトを購入しました。 総額で215万円ありますので、固定資産のソフトウェアで処理しようと考えております。 しかし、中身を見ると年間サポート費用が22万円ありましたので、それは修繕費で処理しようと考えています。 また、使い方の説明費用(スクール費用)が12万円あります。この費用も修繕費で処理しようと考えております。 ただ、導入費用等は固定資産に含めなければならないため、スクール費用の取扱について、修繕費で正しいのかわかりません。 大変申し訳ございませんが、ご教示頂けると助かります。 よろしくお願い致します。 |
---|
No.1 | 回答者:大西信彦 税理士 | 回答日:2015年3月25日 | |
お尋ねの件です。 仰せの年間サポート料も、説明費用も、いずれもソフトウェアの価値を直接高めるものではなく、当期の費用として処理して差し支えないと考えます。 ただ、科目が修繕費でいいかどうかですが、たとえば、EDP費や、情報処理費、研修費などより、支出の内容に相応しいものがあればその科目を使われればいいでしょう。 以上、ご参考願います。 注) この回答は回答日時現在の各種法令、規則等に従い行われております。その後の法改正等に関するフォローについてはこの回答上では行っておりません。なお、この回答は回答者の経験、知識等に基づき行われておりますが、あくまでサービスの範疇にすぎず、最終的な責任について負うものではない点ご留意ください。 |
|||
---|---|---|---|
回答者 | 大阪府大阪市北区の大西公認会計士事務所 | ||
No.2 | 回答者:石山修 税理士 | 回答日:2015年3月30日 | |
回答します。 ①年間サポート費用22万円②使い方の説明費用(スクール費用)12万円は一時の費用でよろしいかと思います。 勘定科目は修繕費ではなく他の勘定科目を使用してください。 たとえば、通信費・広告宣伝費・研修費など。 注) この回答は回答日時現在の各種法令、規則等に従い行われております。その後の法改正等に関するフォローについてはこの回答上では行っておりません。なお、この回答は回答者の経験、知識等に基づき行われておりますが、あくまでサービスの範疇にすぎず、最終的な責任について負うものではない点ご留意ください。 |
|||
---|---|---|---|
回答者 | 千葉県富里市の石山修税理士事務所 | ||
税理士への相談は、基本的に、各税理士の報酬規程に沿って「有料」だとお考え下さい。詳しくは税理士本人にお問い合わせ願います(この場合、回答者のみにお問い合わせをお願いします)。
『https://www.zeitan.net/chiebukuro/会計・経理/No2199 のご回答から追加でお話を伺いたいのですが、相談料はどのように考えればよろしいでしょうか』 と、税理士に配慮した丁寧なお尋ねをしていただければ、きっとリーズナブルな対応をしてくれると思います(追加で無料回答を行ってくれる場合もあるかもしれません)。